かもめ81号「株価評価の指標」

株価評価の指標株価を見る上で参考になる指標をまとめておきます。まず、日経平均株価とＴＯＰＩＸです。毎日、新聞で目にしますが、実のところ、よく分かっていませんでした。日経平均株価　(フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』より) 　日経平均株価は、東証第一部上場銘柄のうち取引が活発で流動性の高い225銘柄を選定し、　ダウ平均株価の算出方法を基にした計算方法で修正平均を算出する。原則として、計算時点　の特別気配価格を50円額面の株価に換算し、その平均価格を小数点第3桁で四捨五入したも　のである。銘柄に過不足が生じた場合等では、指数の継続性が維持されるように修正される。　銘柄は、1970年以降ほぼ毎年、数銘柄を入れ替えている。基本的には、流動性の低い銘柄を　流動性の高い銘柄に置き換えている。2000年4月24日に、構成銘柄を30銘柄入れ替えたこと　は、話題となった。対象銘柄を225銘柄に絞っているため、また銘柄の入れ替えの結果いわゆ　るハイテク優良株の比率が高まり、ハイテク銘柄の値動きに左右されやすく、また修正方式の　影響で相場の動きが誇張した形で表れる傾向があるとされる。　なお、東証から日経グループに算出・公表権が移ってから、日経グループ以外の新聞社・放送　局は「日経」という固有名詞を避けて「東証平均（株価）」（あるいは単に「平均株価」）と呼んで　いたが、日経の要請や、海外で英文名称の「NIKKEI 225」が普及した事情もあり、順次「日経　平均（株価）」の名称を採用。最後まで抵抗していたNHKも2002年7月より「日経平均株価」と　呼ぶようになった。　＜日経平均の計算式＞　　　日経平均株価＝２２５銘柄の株価合計÷除数　　(H17.12.30現在の除数は、24.140) ＴＯＰＩＸ（東証株価指数）　(フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』より) 　東証株価指数（とうしょうかぶかしすう、TOPIX = トピックス）とは、東京証券取引所第一部上　場株式銘柄を対象として、同取引所が日々公表している株価指数であり、日経平均株価と共　に日本株のベンチマークとして普及している。　通称の「TOPIX」（トピックス）はTÔkyô stock Price IndeXの略称。　東証株価指数は、東証第一部上場株の時価総額の合計を終値ベースで評価し、基準日であ　る　1968年1月4日の時価総額（基準時価総額という。当初数値は8兆6020億5695万1154円。　上場・上場廃止・増減資・企業分割などにより修正され、2004年4月30日現在の数値は　30兆1363億4002万3703円）を100として指数化したものである。　日経平均株価に比べ、特定業種・企業の株価の動きによる影響を受けにくい利点を持つ反面、　株の持ち合いにより時価総額のダブルカウントが起きやすい欠点も有している。このため、東　京証券取引所は、2004年7月に時価総額基準株価指数から浮動株基準株価指数への変更を　示唆。2005年からの導入を目指している。　ＴＯＰＩＸの計算式＞　　ＴＯＰＩＸ指数＝（東証一部の時価総額÷1968年1月4日の修正時価総額）×１００次に、銘柄を選定するときに、一般的な指標である　ＰＥＲ，ＰＢＲです。この２つの指標は、しっかり押さえておく必要があります。ＰＥＲ（株価収益率）　(東証、証券用語より) 　今後１年の利益予想から見て、今の株価が割安か割高かをはかる指標　PER(ピーイーアール、またはパー。price earnings ratioの略称。)　　ＰＥＲ＝株価÷１株あたり純利益＝株式時価総額÷会社の純利益　投資判断指標の1つ。株価を1株当たり利益で除したもので、株価が1株当たり利益の何倍ま　で買われているのかを示すものです。　株価収益率が高いほど、利益に比べ株価が割高であることを示し、逆に、株価収益率が低い　ほど、株価が相対的に低いことを示しています。　株価収益率の基本的な特徴は、株価の相対的水準を測る尺度として、株式利回りを算出する　際に使用する配当金(株主に分配される部分)に代えて、内部留保される分をも含めた利益金　を採用していることにあります。　ＰＥＲは、時価総額を当期純利益で割ったものと言い換えることもできる。利益が減ると、　ＰＥＲは増加することとなる。一般に、PERが業界平均値と比較して高いときは、当該企業の株　価は割高とされる。　日経平均（２２５銘柄） 15000円で、約２１倍。２１年分の予想純利益が株価になっているという　意味です。　日経平均（２２５銘柄）が 20000円になると、２８年分の予想純利益が株価になります。そういう　意味です。ＰＢＲ(株価純資産倍率)　(東証、証券用語より) 　会社の資産から見て、今株価が割安か割高かをはかる指標　PBR(ピービーアール。price book-value ratioの略称。)　　ＰＢＲ＝株価÷１株あたりの純資産　投資判断指標の1つ。株価を1株当たり株主資本(純資産)で除したもので、株価が1株当たり　株主資本の何倍まで買われているのかを示すものです。　株価収益率が株価と利益(フロー)の関係を表しているのに対し、株価純資産倍率は株価と株　主資本(ストック)の関係を表しており、株価収益率同様、株価の相対水準を示す指標です。　また近年においては、事業展開の一環として、例えば企業買収などの場合に企業価値を測定　する投資尺度としても用いられているようです。　日経平均（２２５銘柄）で、約２．２倍。日本株は、簿価純資産の約２倍に評価されているという　ことです。最後に、ＭＶＡとＥＶＡです。耳慣れない指標ですが、今後、企業価値を高めていくには、なくてはならない指標になります。ＥＶＡ（イー・ブイ・エー、Economic Value Added＝経済付加価値）　(㈱ﾘｸﾙｰﾄﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄｿﾘｭｰｼｮﾝｽﾞ用語集より) 　ＥＶＡ＝ＮＯＰＡＴ－資本費用（投下資本×資本コスト）　ＥＶＡ（イー・ブイ・エー、Economic Value Added＝経済付加価値）とは、事業から得た利益で　ある「NOPAT（ノーパット）」から、その事業を行うために使用した資産・資本にかかる費用、　「資本費用」を差し引いた後に残った真の経済的な利益を表す指標です。EVAには事業活動、　投資活動、財務活動を含む組織が行うすべての活動の成果が反映されるため、価値創造の　状況が的確に把握できます。資本費用を上回る利益を生み出す企業のEVAはプラスとなり、　資本費用を下回る利益しか生み出さない企業のEVAはマイナスとなります。　NOPAT(Net Operation Profit After Tax) は、税引き後の営業利益のことです。　資本費用は、大雑把に言えば、支払い利息としてもよいでしょう。　ＥＶＡは、企業が１年間で生み出す純益面での付加価値ということがてきます。ＭＶＡ（エム・ブイ・エー、Market Value Added＝市場付加価値）　(㈱ﾘｸﾙｰﾄﾏﾈｼﾞﾒﾝﾄｿﾘｭｰｼｮﾝｽﾞ用語集より) 　ＭＶＡ＝市場価値 - 投下資本　MVAは企業の市場価値から投下資本を引いて求められます。MVAは投資家が企業に投入　したもの（資本）と投資家が企業から持ち出せるもの（企業の市場価値）の差であり企業が生　み出した価値を反映するものです。　数学的には、MVAは将来の期待されるEVAの現在価値に等しくなります。　市場価値は、「株式時価総額＋負債の時価」で求めます。　投下資本は、「株主資本の簿価＋負債の簿価」で求めます。　図で示すと、つぎのようになります。
	企業の市場価値	株式時価総額	・	ＭＶＡ	将来にわたるＥＶＡの現在価値の合計
		株式時価総額		負債の簿価	投下資本
		負債の時価		株主資本の簿価	投下資本
ＭＶＡとＥＶＡの関係は、上図で示しているように、将来にわたるＥＶＡの現在価値の合計がＭＶＡに一致します。週刊東洋経済 2005.12.3 号で、2005年版のＥＶＡとＭＶＡのランキングを報じています。ＭＶＡのベスト５は前期と変わらずですが、ＥＶＡのベスト５は日本電信電話とＮＴＴドコモが脱落したそうです。
		上位５位	億円	増加額上位	億円	減少額上位	億円
ＭＶＡ	１	ﾄﾖﾀ自動車	57,177	ＪＴ	7,668	NTTﾄﾞｺﾓ	-26,803
	２	NTTﾄﾞｺﾓ	49,015	ﾄﾖﾀ紡織	3,621	日本電信電話	-14,784
	３	ヤフー	36,994	富士ﾌｲﾙﾑ	2,603	ヤフー	-10,355
	４	キャノン	29,120	武田薬品	2,315	東急建設	-7,154
	５	武田薬品	28,111	ﾌﾞﾘｼﾞｽﾄﾝ	2,265	日産自動車	-6,476
ＥＶＡ	１	ﾄﾖﾀ自動車	5,548	JFE HL	1,190	日本電信電話	-2,641
	２	日産自動車	3,467	伊藤忠商事	1,118	NTTﾄﾞｺﾓ	-2,018
	３	ホンダ	2,652	新日本製鐵	954	ﾄﾖﾀ自動車	-868
	４	キャノン	2,210	新日本石油	791	三菱電機	-682
	５	武田薬品	2,027	クボタ	739	三菱自動車	-410