ＥＥ５章「判断指標」

「第５章：条件に応じた判断指標」　現実の企業では、資源の制約を考えながら最適（ＭＱ，Ｇ最大）な選択をしたいというタイプの問題がしばしば生じます。　一般に、多数の候補案から有利な選択をする場合は、制約ある資源を効率よく利用するという考え方が必要になりますが、その”効率”という尺度は、与えられた条件にマッチしたものを使わないと、正しい判定ができなくなるので注意が肝要です。　とりわけ重要なのは、選択の対象になる候補案の相互関係がどうなっているかを、よく見定めた上で指標を使い分けるという考え方です。　例えば、甲と乙の２人が、それぞれ異なる条件のもとで友人にお金を貸す問題を考えてみましょう。　先ず、甲さんが直面している問題は、１人の友人Ａさんに対して、いくら貸そうかという、貸す金額を決める問題です。　貸す方法には、Ａ１，Ａ２，Ａ３という３通りがあり、いずれも１カ月後に元利合計を返してもらいます。　貸す金額ともらう利息は、表14.1に示すとおりです。（Ａさんは借金に対する利子率が安ければ、たくさん借りたいと申し入れてきているのです。）　甲さんは、余裕資金を３万円もっているので、どの案も実行可能です。なお、問題を簡単化するため、余ったお金はたんすに入れておくだけとします。
	表14.1 甲さんの問題・・・　　　　　Ａさんにいくら貸すか					表14.2 乙さんの問題・・・　　　　　多数の借手から選ぶ
	案	貸す金額	貸付利子率	もらう利息		貸す相手	貸付利子率
	Ａ１案	10,000円	10％	1,000円		Ｂ	10％
	Ａ２案	20,000円	８％	1,600円		Ｃ	８％
	Ａ３案	30,000円	６％	1,800円		Ｄ	６％
一方、乙さんは、多くの希望者の中から貸す人びとをうまく選んで、手持ちの余裕資金から最大の利益をあげたいと考えています。借入れ希望者は、Ｂ，Ｃ，Ｄの３人です。いずれも１カ月後に元利合計を返済し、Ｂ，Ｃ，Ｄの３人に貸す条件は、表14.2のとおりです。　乙さんも、貸付に使える余裕資金は３万円あり、余ったお金はたんすに入れておくものとします。　さて、これら２つの場合の最適解は、甲さんの立場なら「Ａ３案」を選び、乙さんの立場なら「Ｂさん」を優先することになるでしょう。　３つの代替案から得られる利子率（利益率）は同じでも、有利な方策はまったく違います。　乙さんにとって最も望ましい”投資利益率の最も大きい”方策は、甲さんにとっては（この場合）最も魅力のない案なのです。　甲、乙の２人が当面している問題は、本質的に違う問題なのです。甲さんの問題は、３つの方策の中からただ１つ選ぶ問題ですが、乙さんの問題は、手持資金の許す範囲で何人でも選ぶことができる問題です。　経済的に有利な選択をするための”ものさし”は、方策の相互関係がどうなっているかという条件に応じて使い分けることが重要です。　そこで、方策の相互関係についての基本的なタイプを整理すると、次の３つのタイプに分けられます。　第１のタイプは、各案が互いに干渉し合わず、有利な案を自由に組み合わせて選んでよい場合であり、これを「独立案からの選択」とよびます。前述の乙さんの問題は、これに相当します。　一般に、Ａ，Ｂという２つの方策があって、その中から「Ａだけやる」「Ｂだけやる」「ＡとＢをやる」「ＡもＢもやらない」という組合せを任意に選ぶことができ、かつ、ＡとＢはその効果が影響し合わないという条件のとき、Ａ，Ｂ両案は互い独立であるというのです。　第２のタイプは、いくつかの案の中から１つを選ぶと、他の案は必然的に捨てられるというタイプの問題で、これを「排反案からの選択」とよびます。前述の甲さんの問題は、これに相当します。　例えば、ある１区画の土地を利用して、マンションを建てるか、事務所用の貸しビルを建てるか、有料駐車場をつくるか、という３つの案があるとすれば、これらは互いに排反的になるし、マンションを４階建てにするか、８階建てにするかという選択も互いに排反的です。　第３のタイプは、上の２つが混合されたタイプです。排反的案と独立的案の混合されたものの中から選択するという問題で、「混合案からの選択」とよびます。　例えば、ある商店で雇用可能な店員の数が限られているときに、どの店に何人配置するかを検討する場合も、各店は互いに独立であり、各店ごとに１人雇う、２人雇う、という排反案が含まれるから混合案からの選択問題になります。
方策の相互関係　　　　　（３つのタイプ）　(1) 独立案からの選択（各案が互いに干渉し合わず、有利な案を自由に組合わせて選んでよい場合）　(2) 排反案からの選択（いくつかの案の中から１つを選ぶと、他の案は必然的に捨てられる場合）　(3) 混合案からの選択（排反案と独立案の混合されたものの中から選択する場合）独立案からの選択　選択する優先順位を決める”ものさし”は、利益（ＭＱ）を、制約になっている資源の量（Ｑ）で割って、つまり、制約になっている資源の、単位あたり利益（Ｍ）を求めて、その大きい順に選択します。　　利益（ＭＱ）／制約になっている資源の量＝単位当り(制約になっている資源)の利益（Ｍ）　　(注) 経営分析の指標として、売上高利益率という指標が広く使われています。これは企業をマクロにみた分析には　　　　　役に立ちますが、短期的な視野でみて、売上高粗利益率（ｍ％）（製品の粗利益ＭＱを売上高ＰＱで割った値）　　　　　が、”有利な製品”を選択する尺度になるのは、各製品の売上金額総計が、制限されている場合だけです。排反案からの選択　互いに排反的な諸案から最も有利な案を１つ選ぶ問題です。　排反案からの選択の問題では、利益率（ｍ％）のよいものを、という考え方は、有効ではありません。
	ﾃｷｽﾄ5.5.2 の例題ある商店主のＫさんは、夏の間だけ店が暇になるので、その間は奥さんに店をあずけて、自分は近くの海岸で海水浴客を相手に小さな店を出すことにした。店員としては、学生ｱﾙﾊﾞｲﾄなどを雇う予定である。店員を多くして店の規模を大きくすれば利益の総額は増える傾向があるが、むやみに多いほど得だとは限らない。いろいろな情報をもとにして営業利益を予測してみたところ、表5.3のようになった。表で、営業利益というのは、売上収益から仕入原価その他の営業経費を引いたものであり、人件費を差引く前の利益である。これから、店員のアルバイト代（１人ひと夏１８万円）を支払った残りがひと夏の正味利益となる。Ｋさんは、店員を何人雇う規模にするのが最も有利だろうか。
	表５.３雇用人員と営業利益
		店員の数	営業利益
	Ａ案	１人	６０万円
	Ｂ案	２人	８５万円
	Ｃ案	３人	１００万円
	テキスト5.5.2 の例題では、１人当り営業利益（ＭＱ／Ｎ）といった尺度で判断するのではなく、正味利益の絶対額が最も多いＢ案を選択しなければなりません。
	案	店員の数Ｎ	営業利益ＭＱ	人件費Ｆ	利益Ｇ		ＭＱ／Ｎ(１人当り営業利益)
	Ａ	１人	６０万円	１８万円	４２万円		６０万円⇒最も不利な案
	Ｂ	２人	８５万円	３６万円	４９万円⇒最も有利な案		４３万円
	Ｃ	３人	１００万円	５４万円	４６万円		３３万円
現実の企業では、これに似た例がよく見られます。多くの企業で使われている「付加価値生産性」という指標も、これによく似ています。　排反案からの選択の問題では、単位当り利益（Ｍ）を選択の尺度にするのではなく、ＭＱ最大、Ｇ最大を効率指標に案を選択すべきである。混合案からの選択　混合案からの選択問題とは、互いに独立な案件が複数あり、各案件に中に互いに排反的な複数の排反案が含まれる、というタイプの問題です。　混合案からの選択の問題では、率（ｍ％）と額（ＧｏｒＭＱ）の両面から判断する必要があります。