ＥＥ５章「判断指標：演習問題」

問題１８．　かもめ工業会社のある工場には、ひと組の大型生産設備があり、それを使って、下表に示す４種　類の候補製品Ａ，Ｂ，Ｃ，Ｄの任意の数量を生産・販売することができる。　このほか、固定給の人件費が月額１２０万円、減価償却費・間接経費など人件費以外の固定費　が２００万円かかる。製品在庫は考えないものとする。
					Ａ (円，個)	Ｂ (円，個)	Ｃ (円，個)	Ｄ (円，個)
	１個当りの販売価格				500	700	800	900
	１個当りの材料費・変動加工費				100	300	450	400
	１時間当りの生産可能個数				50	20	100	25
	月間の販売上限個数				4,000	2,000	4,000	3,000
質問(1) 　１カ月の生産可能時間が２００時間に制限されているとき、月間利益を最大にするためには、どの　製品をどれだけ作るのがよいか。そのときの月間の純利益はいくらになるか。　＜注意＞以下の質問は、互いに独立（他の質問のアクションはとらないもの）と仮定して答えよ。質問(2) 　もしも、製品Ｂは最低１０００個はどうしてもうらなければならないというポリシーに基づく制約があ　る場合は、どの製品をどれだけ作るのがよいか。このポリシーを採用するためのコストはいくらと　評価したらよいか。質問(3) 　正規の生産時間をオーバーして超過勤務をさせると、残業手当などの追加費用が１時間当り　９０００円かかるが、月に５０時間まで生産時間を増やすことができる。超過勤務による生産増を、　どのようにするのが有利か。質問(4) 　もし製品Ａの販売価格を１割下げれば、５０００個の販売が可能になる見込みである。このような　値下げによる増販によって、利益はどれだけ増えるか。
解答１８．
(1)	Ｐ(円)	Ｖ(円)	Ｍ(円)	Ｑ/Ｈ (個)	ＭＱ/Ｈ (円)	MQ/H 順位	ＱＭＡＸ (個)	ＨＭＡＸ (H)	Ｈ(H)	ＭＱ(千円)
A	500	100	400	50	20,000	②	4,000	80	80	1,600
Ｂ	700	300	400	20	8,000	④	2,000	100
Ｃ	800	450	350	100	35,000	①	4,000	40	40	1,400
Ｄ	900	400	500	25	12,500	③	3,000	120	80	1,000
								計	200	4,000
								固定費Ｆ		3,200
								利　益Ｇ		800

(２)	Ｐ(円)	Ｖ(円)	Ｍ(円)	Ｑ/Ｈ個)	ＭＱ/Ｈ (円)	MQ/H 順位	ＱＭＡＸ (個)	ＨＭＡＸ (H)	Ｈ(H)	ＭＱ(千円)
Ａ	500	100	400	50	20,000	②	4,000	80	80	1,600
Ｂ	700	300	400	20	8,000	<1>	2,000	100	50	400
Ｃ	800	450	350	100	35,000	①	4,000	40	40	1,400
Ｄ	900	400	500	25	12,500	③	3,000	120	30	375
ポリシー・コスト＝２２５千円　（＝８００－５７５）								計	200	3,775
								固定費Ｆ		3,200
								利　益Ｇ		575

(３)	Ｐ(円)	Ｖ(円)	Ｍ(円)	Ｑ/Ｈ (個)	ＭＱ/Ｈ (円)	MQ/H 順位	追加Ｆ/Ｈ	追加Ｇ/Ｈ	追加Ｈ	追加Ｇ	Ｈ(H)
Ａ	500	100	400	50	20,00	②	9,000	1,100		(千円)	80
Ｂ	700	300	400	20	8,000	④	9,000	▲100
Ｃ	800	450	350	100	35,000	①	9,000	26,000			40
Ｄ	900	400	500	25	12,500	③	9,000	3,500	40	140	120
								計			240

(４)	Ｐ(円)	Ｖ(円)	Ｍ(円)	Ｑ/Ｈ (個)	ＭＱ/Ｈ (円)	MQ/H 順位	ＱＭＡＸ(個)	ＨＭＡＸ(H)	Ｈ(H)	ＭＱ(千円)
Ａ	450	100	350	50	17,500	②	5,000	100	100	1,750
Ｂ	700	300	400	20	8,000	④	2,000	100
Ｃ	800	450	350	100	35,000	①	4,000	40	40	1,400
Ｄ	900	400	500	25	12,500	③	3,000	120	60	750
利益は、（１）の場合よりも１００千円減少する。　したがって、値下げ案は不利である。								計	200	3,900
								固定費Ｆ		3,200
								利　益Ｇ		700
(注) Ｐﾀﾞｳﾝにより、ＰＱｱｯﾌﾟしても、ケースによっては、Ｇﾀﾞｳﾝになることもある。
問題１９．　チェーン・ストアのかもめ屋では、新たに２つの店Ａ，Ｂを出すことになった。それぞれの店の営業　規模は、マネジャーとしてそこに出向させる社員の数によって違ってくる。　需要予測をもとにして、店の規模（出向社員の数）に応じた月平均の営業利益（ここでは出向社　員の人件費差引前の利益をさし、現地で雇うパート社員の人件費は差引いてある）は、下表のと　おりである。　現在は人手不足のためマネジャーとして出向させられる専任社員は全部で４名しかいない。　そこで、両方の店の規模をどのようにすべきか検討することになった。　人件費は１人当り月平均４０万円である（出向社員数に見合って雇用数を決めるので、この人件　費は可変的なものと考えよ）。　店舗設備は投資ずみであり、設備費用は雇用方策によって左右されない。また、どちらの店にも　少なくとも１人以上は必ずおかねばならない（つまり”出店しない”ということは、ポリシーとしてあり　えない）ものとする。
	店	営業規模についての代替案		出向社員の数	営業利益 (月平均)
	Ａ店	Ａ１案		１人	120万円
		Ａ２案		２人	180万円
		Ａ３案		３人	210万円
	Ｂ店	Ｂ１案		１人	20万円
		Ｂ２案		２人	90万円
		Ｂ３案		３人	180万円
質問(1) 　同社では、Ａ店およびＢ店の”営業効率”を出向者の１人当り生産性（＝月平均利益÷出向社員　の数）という尺度で測ることにしているという。　　① 各案をとるときの”営業効率”を求めよ。　　② この尺度は、各店の営業規模を決めるための指標として役立つか。その理由は？質問(2) 　かもめ屋の経営者の立場で、Ａ店およびＢ店の営業規模を決めるためには、どのような分析をす　るのがよいか。　出向社員の総枠が　① ３人の場合、② ４人の場合、および ③ ５人の場合について考えよ。
解答１９．
							(1)-①答	（２）の答
		出向社員数		営業利益 MQ (万円)	出向社員人件費Ｆ１ (万円)	人件費引後利益Ｇ (万円)	１人当り生産性ＭＱ/Ｎ（万円）	出向社員数
		店	人Ｎ	営業利益 MQ (万円)	出向社員人件費Ｆ１ (万円)	人件費引後利益Ｇ (万円)	１人当り生産性ＭＱ/Ｎ（万円）	① ３人の場合	② ４人	③ ５人の場合
		Ａ	１	120	40	80	120	①	①
		Ａ	２	180	80	100	90			①
		Ａ	３	210	120	90	70
		Ｂ	１	20	40	▲20	20
		Ｂ	２	90	80	10	45	①
		Ｂ	３	180	120	60	60		①	①
							正味利益⇒	90万円	140	160万円
		(1)－①：１人当りの生産性は、上記（ＭＱ/Ｈ）のとおり。 (1)－②：排反案あるいは混合案からの選択の問題では、”営業効率”などの　　　　　　効率を尺度とする考え方はよくない。 (2)－①：出向社員３人の場合は、Ａ店に１人、Ｂ店に２人、とする。 (2)－②：出向社員４人の場合は、Ａ店に１人、Ｂ店に３人、とする。 (2)－③：出向社員５人の場合は、Ａ店に２人、Ｂ店に３人、とする。