貸借対照表B/Sから、 利益を算出し、キャッシュフローを見る |
□2.貸借対照表B/Sから、利益を算出する では、「図1−1 サンプルデータ@ F社の貸借対照表 B/S」から利益はいくらか見てみましょう。 利益は、「利益剰余金」の科目(項目)に表示されます。毎期の利益の積重ねです。 期首利益剰余金は 440で、期末利益剰余金は 593となっています。つまり1年間の事業活動の結果、利益剰余金は 153増えたことになります。 図で表せば、次のようになります。
ところが、「図1−2 サンプルデータA F社の損益計算書 P/L」で、2007.3月期の当期純利益は 209となっています。損益計算書P/Lの当期純利益 209と、貸借対照表B/Sの利益剰余金が期首から期末に増えた153との差額 209−153=56 は何なのでしょうか。 一般には、3月決算であれば、6月末までに株主総会を開催し、その中で利益処分を決めます。株式配当や役員賞与です。 (注)新会社法では、役員賞与は株主総会の決議をえる必要はなくなりました。 このF社のサンプルでは、2006.3月期の株式配当、役員賞与等の利益処分が、2007.3月期中に 56支払われたものと見ます。 貸借対照表B/Sだけのデータであれば、図2のように、当期純利益は 153と見ますが、その期の損益計算書P/Lのデータで、当期純利益が分かる場合は、その当期純利益との差額を株式配当や役員賞与等利益処分の支払いがあったものと見ます。
図1−1 サンプルデータの期首B/Sがどのように期末B/Sになったか見てみます。 これは、期末B/Sから期首B/Sを差し引きしその増減を求めます。
左側の借方科目(項目)は、次のようになっています。 @現金・預金は、14減っています。なぜ減ったかは、キャッシュフローのところで分析します。 A売上債権は、売掛金や受取手形で、57減っています。売上高が前期より減っていますので、 仕方がないかもしれません。 B棚卸資産は、736増えています。つくったものが売れなかったかもしれませんが、増え方が 異常です。あとで分析してみましょう。 C有価証券は、ありません。 Dその他流動資産は、132減っています。このデータからは詳細な内容は分かりません。 E有形固定資産は、2減っています。 有形固定資産は、通常、減価償却して費用に計上するものがあります。また売却や廃却する こともあります。また、新たに取得するものもあります。 期首の 429から、期末の 427になったことは、取得により増えた金額、減価償却、売却や廃却 により減った金額を差し引きして 2減ったことになります。 一番下の行に、減価償却累計額が表示されており、期首 498が期末 489と 9減少しています。 通常は、減価償却累計額は増えていくものですが、9減っているということは、売却あるいは廃 却されたので しょう。 取得と売却や廃却がいくらあったかは、このデータからは分かりません。しかし、逆算で差し引 きすると 11 になります。 そこで、期首は 429、当期中の売却、廃却が 11、当期の減価償却費が -9(マイナスは売却か廃 却により除却されたもの)、期末が 427になったものとします。
F無形固定資産は、ありません。 G投資その他資産は、885減っています。 H繰延資産は、ありません。 I総資産合計は、期首 5192から期末 4838になり、354減っています。個別の増減の合計と一致 します。 右側の貸方科目(項目)は、次のようになっています。 J仕入債務は、買掛金や支払手形で、18減っています。 Kその他流動負債は、281減っています。 L短期借入金は、303増えています。どうしてでしょう。 M長期借入金は、少しですが 2増えています。 Nその他固定負債は、198減っています。 O資本金は、変わりありません。 P資本剰余金も、変りりません。 Q利益剰余金は、(損益計算書P/Lの)利益の蓄積です。その利益の蓄積が前述のとおり 153増 えています。 Rその他の資本は、自己株式や評価差額金等で、315減っています。 S負債・純資産の合計は、期首 5192から期末 4838になり、354減っています。個別の増減の合 計と一致します。もちろん左側(借方)の総資産合計の増減にも一致します。 個別の科目(項目)の増減が、利益の増減そして現金・預金の増減(キャッシュフロー)になって表れます。 通常、当期の利益を算出するには、売上高がいくらで、売上原価がいくらで、販売費・一般管理費がいくらであるかがハッキリしないと利益は算出できません。 いわゆる損益計算書P/Lを作成して利益額を決定します。 しかし実務では、売上原価、販売費・一般管理費がなかなか決まらず、利益の確定がおくれます。 経営者にとっては、当期利益がいくらだったかが、一番早く知りたいところです。 ところが、売上原価、販売費・一般管理費が決まらないと利益は決まりません。 そこで、貸借対照表B/Sから、利益額を算出すれば、売上原価、販売費・一般管理費が分からなくても利益がいくら出ているかを知ることができます。 期末(たとえば3月31日)が終われば、通常の取引は完了します。 分からないのは利益の額です。貸借対照表B/Sの科目(項目)でいえば、期末の利益剰余金の数値です。 貸借対照表B/Sから利益を算出する場合は、利益剰余金を除く科目(項目)の期末残高を固めていきます。 数値が固まれば、次表のように、利益剰余金を除きデータを書き込み、期末から期首を差し引きし増減を算出します。 実務では、EXCEL で表を作成しておき、データを入力し計算させます。
EXCEL の計算では、総資産の「期末B/S」の値を、負債・純資産の「期末B/S」に移し、その値から他の科目(項目)の値を差し引きして、逆算で利益剰余金の値を決めます。
そうすると、利益剰余金の「期末B/S」の値 593が算出できます。 利益剰余金の「期末B/S」から「期首B/S」を差引きすると、153 増加していることになります。 自社であれば、当期中に株式配当等の利益処分した額が分かっているハズですから、その分を足して当期の利益額を算出します。 仮に、当期中に 56を株式配当・役員賞与に支払っていたとしますと、153+56=209 が当期利益として算出されます。 数値が確定していない科目(項目)は、概算でもよいのです。経営に必要なものは概算数値でも早く算出することが求められます。 貸借対照表B/Sによる利益の算出は、より早く、正確な数値を出してくれます。 つづく ------------------------------------------------------------- □1..貸借対照表B/Sから、利益を算出し、キャッシュフローを見る □2.貸借対照表B/Sから、利益を算出する □3.B/S項目の増減と、利益の増減の関係 □4.貸借対照表B/Sから、キャッシュフローを見る □5.現金・預金の増減を見る □6.キャッシュフロー分析 |