かもめ90号
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 貸借対照表B/Sから、
 利益を算出し、キャッシュフローを見る

島  武 三
H20.3.1
□3.B/S項目の増減と、利益の増減の関係

ここからは、B/S項目(科目)の増減と、利益の関係を見るために、仮のデータで話を進めていきます。
図1で、1年間の事業活動の結果、もし、貸借対照表の期首B/Sと期末B/Sが同じだったとします。


図8
借  方 期首B/S 増減 期末B/S 貸  方 期首B/S 増減 期末B/S
現金・預金 255 0 255 仕入債務 141 0 141
売上債権 335 0 335 その他流動負債 566 0 566
棚卸資産 400 0 400 短期借入金 71 0 71
有価証券 0 0 0 長期借入金 283 0 283
その他流動資産 222 0 222 その他固定負債 329 0 329
有形固定資産 429 0 429 資本金 2,077 0 2,077
無形固定資産 0 0 0 資本剰余金 973 0 973
投資その他資産 3,551 0 3,551 利益剰余金 440 0 440
繰延資産 0 0 0 その他の資本 312 0 312
総資産 5,192 0 5,192 負債・純資産 5,192 0 5,192

実務ではありえないことですが、仮の話ですから、1年間の事業活動の結果が、同じ数値になったとします。
では、この1年間の利益は、いくらだったでしょうか。
もちろん、答えを出すには、配当はいくら出したとか、利益処分はどうしたかとか、細かいことが分からないと利益の額は算出できません。
また、有形固定資産の減価償却費は、どうなっているのかの質問が飛んできそうですが、
それも、新たなものを取得した結果と減価償却した結果で、期首と期末が同じ数値になったとします。


仮の話ですから、ちょっと細かいことは抜きにして、すべて同じになったしますと、貸借対照表の右側(貸方)と左側(借方)の合計が一致する理屈から見れば、利益はゼロであったとなります。
それは、配当や利益処分がなかったとして、利益剰余金に動きがなかったから、当期の利益はゼロと見ます。


それでは、ここからデータを変化させて見ていきます。
まず、1年間の事業活動の結果、現金・預金が 10増えて 265になったとします。そして、他の科目(項目)は、変わりなかったとします。
そのときの期末B/Sは、次のようになります。


図9
借  方 期首B/S 増減 期末B/S 貸  方 期首B/S 増減 期末B/S
現金・預金 255 10 265 仕入債務 141 0 141
売上債権 335 0 335 その他流動負債 566 0 566
棚卸資産 400 0 400 短期借入金 71 0 71
有価証券 0 0 0 長期借入金 283 0 283
その他流動資産 222 0 222 その他固定負債 329 0 329
有形固定資産 429 0 429 資本金 2,077 0 2,077
無形固定資産 0 0 0 資本剰余金 973 0 973
投資その他資産 3,551 0 3,551 利益剰余金 440 10 450
繰延資産 0 0 0 その他の資本 312 0 312
総資産 5,192 10 5,202 負債・純資産 5,192 10 5,202

増えた現金・預金が、利益剰余金の増加 10となって表れます。
現金・預金が、もし 20増えておれば、利益剰余金が 20増えます。
現金・預金が、30増えれば、利益剰余金が 30増えます。基本的なことですから、しっかり理解してください。


では、次の仮の話です。
期末の現金・預金が 10増えて 265になったのに加えて、売上債権も 10増えて 345に、さらに棚卸資産も10増えて 410になりました。他の科目(項目)は、変わりなかったとします。
期末B/Sは、次のようになります。


図10
借  方 期首B/S 増減 期末B/S 貸  方 期首B/S 増減 期末B/S
現金・預金 255 10 265 仕入債務 141 0 141
売上債権 335 10 345 その他流動負債 566 0 566
棚卸資産 400 10 410 短期借入金 71 0 71
有価証券 0 0 0 長期借入金 283 0 283
その他流動資産 222 0 222 その他固定負債 329 0 329
有形固定資産 429 0 429 資本金 2,077 0 2,077
無形固定資産 0 0 0 資本剰余金 973 0 973
投資その他資産 3,551 0 3,551 利益剰余金 440 30 470
繰延資産 0 0 0 その他の資本 312 0 312
総資産 5,192 30 5,222 負債・純資産 5,192 30 5,222

貸借対照表は、Balance Sheet と言われますように、常に、右側(貸方)と左側(借方)の合計が一致します。
この場合、他の科目(項目)に変わりはないということなので、結果として利益剰余金が 30増えることになります。
例として、現金・預金、売上債権、棚卸資産を増やしましたが、有価証券や固定資産が増えたとしても同じことです。


もし、赤字経営のときに、売掛金(売上債権)を増やしたらどうなりますか?
いわゆる架空売上です。
また、棚卸資産を意識的に増やしたらどうなりますか?
売上原価を少なく計上することで。
いずれも粉飾決算と言われるものです。粉飾決算の中ではごく単純なものです。
逆に、売上を隠し売掛金(売上債権)を少なくしたり、棚卸資産を少なく評価すれば、利益を少なくすることができます。これは脱税行為です。


では、次は逆に期末の現金・預金が 10減って 245に、売上債権も 10減って 325に、さらに棚卸資産も 10減って 390になり、他の科目(項目)は、変わりなかったとします。
期末B/Sは、次のようになります。


図11
借  方 期首B/S 増減 期末B/S 貸  方 期首B/S 増減 期末B/S
現金・預金 255 -10 245 仕入債務 141 0 141
売上債権 335 -10 325 その他流動負債 566 0 566
棚卸資産 400 -10 390 短期借入金 71 0 71
有価証券 0 0 0 長期借入金 283 0 283
その他流動資産 222 0 222 その他固定負債 329 0 329
有形固定資産 429 0 429 資本金 2,077 0 2,077
無形固定資産 0 0 0 資本剰余金 973 0 973
投資その他資産 3,551 0 3,551 利益剰余金 440 -30 410
繰延資産 0 0 0 その他の資本 312 0 312
総資産 5,192 -30 5,162 負債・純資産 5,192 -30 5,162

結果は、利益剰余金が 30減ることになります。
右側(貸方)と左側(借方)の合計が一致する原則がありますので、左側(借方)の変化に対して、右側(貸方)の利益剰余金が同額増減します。それで、右側(貸方)と左側(借方)の合計が一致します。


次は、右側(貸方)の変化について見てみます。
仕入債務が 10増えて 151に、短期借入金が 10増えて 81になったとします。他の科目(項目)は、変わりありません。
期末B/Sは、次のようになります。


図12
借  方 期首B/S 増減 期末B/S 貸  方 期首B/S 増減 期末B/S
現金・預金 255 0 255 仕入債務 141 10 151
売上債権 335 0 335 その他流動負債 566 0 566
棚卸資産 400 0 400 短期借入金 71 10 81
有価証券 0 0 0 長期借入金 283 0 283
その他流動資産 222 0 222 その他固定負債 329 0 329
有形固定資産 429 0 429 資本金 2,077 0 2,077
無形固定資産 0 0 0 資本剰余金 973 0 973
投資その他資産 3,551 0 3,551 利益剰余金 440 -20 420
繰延資産 0 0 0 その他の資本 312 0 312
総資産 5,192 0 5,192 負債・純資産 5,192 0 5,192

結果は、利益剰余金が 20減ることになります。
借入金が増えて、利益剰余金が減る。ちょっと理解できませんね。
借入金が増えた意味は、当期1年間の事業活動の結果、利益が マイナス10(赤字)で、本来だと現金・預金がその分減っているのですが、その減った分を借入金で賄ったため、期末の現金・預金は、期首と同額になっています。
したがって、その赤字分 マイナス10の利益が利益剰余金 −10になって表れたものです。
さらに、例では仕入債務が 10増えていますので、その分利益剰余金が減り、合計 20のマイナスになりました。


では次は逆に、仕入債務が 10減って 131に、短期借入金が 10減って 61になったとします。他の科目(項目)は、変わりありません。
期末B/Sは、次のようになります。


図13
借  方 期首B/S 増減 期末B/S 貸  方 期首B/S 増減 期末B/S
現金・預金 255 0 255 仕入債務 141 -10 131
売上債権 335 0 335 その他流動負債 566 0 566
棚卸資産 400 0 400 短期借入金 71 -10 61
有価証券 0 0 0 長期借入金 283 0 283
その他流動資産 222 0 222 その他固定負債 329 0 329
有形固定資産 429 0 429 資本金 2,077 0 2,077
無形固定資産 0 0 0 資本剰余金 973 0 973
投資その他資産 3,551 0 3,551 利益剰余金 440 20 460
繰延資産 0 0 0 その他の資本 312 0 312
総資産 5,192 0 5,192 負債・純資産 5,192 0 5,192

結果は、利益剰余金が 20増えることになります。
貸借対照表B/Sは、右側(貸方)合計と左側(借方)合計が常に一致します。
左側(借方)に変化がない場合は、右側(借方)の合計は左側(借方)の合計と同じです。そこで、右側(貸方)が変われば、その差額が利益剰余金に表れます。
仕入債務や借入金が増えれば利益剰余金はその分減ります。逆に仕入債務や借入金が減れば利益剰余金が増えます。
左(借方)の変化と、右(借方)の変化では、利益剰余金への影響が異なりますので注意が必要です。

図8の例では、期首B/Sと期末B/Sがまったく同じとしましたから、当期間の利益はゼロでした。
図10の例では、左側(借方)の科目(項目)が増えました。増えた額が当期間の利益額です。
図11の例では、左側(借方)の科目(項目)が減りました。減った額が当期間のマイナス利益額(赤字)です。
結果から見れば、左側(借方)の科目(項目)が増えればプラスの利益(黒字)、減ればマイナスの利益(赤字)となります。
図12の例では、右側(貸方)の科目(項目)が増えました。増えた額が当期間のマイナス利益額(赤字)です。
図13の例では、右側(貸方)の科目(項目)が減りました。減った額が当期間の利益額です。
結果から見れば、右側(貸方)の科目(項目)が増えればマイナスの利益(赤字)、減ればプラスの利益(黒字)となります。

各科目(項目)の増減と利益剰余金の増減の関係が理解できたかと思います。
単純に見てもらえばよいのです。
貸借対照表(B/S)から当期間の利益を算出する方法では、売上高、売上原価(あるいは変動費VQ)、販売費・一般管理費(あるいは固定費F)がいくらであったかが分からなくてもよいのです。
いわゆる戦略会計STRACデータはなくても利益額が算出できます。
当期間の利益額(税引後の当期純利益)が、利益剰余金に増減として表れます。
では、図1のデータで当期の利益額が、いくらであったか再度見てみましょう。


図14
借  方 期首B/S 増減 期末B/S 貸  方 期首B/S 増減 期末B/S
現金・預金 255 -14 241 仕入債務 141 -18 123
売上債権 335 -57 278 その他流動負債 566 -281 285
棚卸資産 400 736 1,136 短期借入金 71 303 374
有価証券 0 0 0 長期借入金 283 2 285
その他流動資産 222 -132 90 その他固定負債 329 -198 131
有形固定資産 429 -2 427 資本金 2,077 0 2,077
無形固定資産 0 0 0 資本剰余金 973 0 973
投資その他資産 3,551 -885 2,666 利益剰余金 440 153 593
繰延資産 0 0 0 その他の資本 312 -315 -3
総資産 5,192 -354 4,838 負債・純資産 5,192 -354 4,838

期末B/Sから期首B/Sを差し引きし、増減を算出します。
当然、増減の合計は、右側(貸方)の増減合計と左側(借方)の増減合計は一致します。
この例では、利益剰余金が 153増えています。
単純に考えれば、これまでの説明で当期間の利益額は 153となります。

実務では、利益が出ていれば、株式配当を出したり利益処分をします。
そのことを考慮する必要があります。
もし、利益処分の情報、配当の情報がなければ、当期間の利益額は 153とします。そう割り切ります。

しかし、この例題では、損益計算書P/Lのデータがありました。
図1-2の損益計算書P/Lのデータでは、税引後の当期純利益は 209となっています。
利益剰余金の期末B/Sと期首B/Sの増減 153と、損益計算書P/Lの当期純利益 209とに差額があります。
この差額(209−153=56)を利益処分による株式配当の支払いと見ます。
計算式で表しますと
「期首利益剰余金 440−株式配当 56+当期純利益 209=期末利益剰余金 593」
となります。


貸借対照表B/Sを企業の一定時点における財政状態を表したもの、としてだけで捉えるのではなく1年間の事業活動の結果の成績表と見れば、事業活動の結果が明らかになり、また後述のキャッシュフローも見えてきます。

図10の例から、左側(借方)の科目(項目)、つまり資産が増えれば、利益剰余金が増えることが分かります。
本来の経営計画とは、未来の会社の状態を作る計画であります。売上高と利益計画だけでは、経営計画とはいえません。
会社の未来像・貸借対照表B/Sを作って、はじめて経営計画といえます。
会社を大きくすることは、左側の資産を大きくすることにあり、それを借入金ではなく、利益で大きくしていきます。その手段が売上計画であり、利益計画です。
戦略会計STRAC経営計画は、目的を達成するための手段です。手段を目的としてはいけません。

つづく
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□1..貸借対照表B/Sから、利益を算出し、キャッシュフローを見る

□2.貸借対照表B/Sから、利益を算出する

□3.B/S項目の増減と、利益の増減の関係

□4.貸借対照表B/Sから、キャッシュフローを見る

□5.現金・預金の増減を見る

□6.キャッシュフロー分析