かもめ90号
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 貸借対照表B/Sから、
 利益を算出し、キャッシュフローを見る

島  武 三
H20.3.1
□6.キャッシュフロー分析

これから説明するのは、キャッシュフロー計算書の話ではありません。
図1−1 サンプルデータ@ F社の貸借対照表 B/Sをもとにして、1年間の事業活動の結果、どのような資金の流れ(キャッシュフロー)になったかを見るものです。
しかし、それは結果であって、結果ではマネジメントはできません。
真の狙いは、結果をベースに、未来のあるべき貸借対照表B/Sをつくるための経営計画を策定することにあります。
その経営計画は、売上計画、利益計画はもとより、キャッシュフロー計画も含むものです。

ここで説明するキュッシュフロー分析には、キャッシュフロー分析をするための定形フォームシートを3種類用意しています。

@BS−STRAC/キャッシュフロー分析

A簡易版キャッシュフロー分析

B時系列(数年間)キャッシュフロー分析

私が使う場合は、いずれも Excel シートにしてあり、基本数値を入力すれば、計算してくれます。
やっていることの意味が理解できれば、自動計算で早くキャッシュフロー分析のデータが出来上がります。
しかし、その意味が理解できないと、自動計算したキャッシュフロー分析のデータが活きてきません。

BS−STRAC/キャッシュフロー分析のすすめ方については、拙著「キャッシュフロー分析」を参照していただくことにして、ここでは、A簡易版キャッシュフロー分析シートを使ってポイントを説明します。

ステップ1.

「図1 サンプルデータ」は、東洋経済新報社・会社四季報CD−ROM版のF社のデータを整理したものです。


(再掲)図1−1 サンプルデータ@ F社の貸借対照表 B/S
借  方 期首B/S 期末B/S 貸  方 期首B/S 期末B/S
現金・預金 255 241 仕入債務 141 123
売上債権 335 278 その他流動負債 566 285
棚卸資産 400 1,136 短期借入金 71 374
有価証券 0 0 長期借入金 283 285
その他流動資産 222 90 その他固定負債 329 131
有形固定資産 429 427 資本金 2,077 2,077
無形固定資産 0 0 資本剰余金 973 973
投資その他資産 3,551 2,666 利益剰余金 440 593
繰延資産 0 0 その他の資本 312 -3
総資産 5,192 4,838 負債・純資産 5,192 4,838
減価償却累計額 498 489  

再掲)図1−2 サンプルデータA F社の損益計算書 P/L
2006.3月期 2007.3月期
売上高 964 882
売上原価 545 490
売上総利益 419 392
販売費・一般管理費 179 191
営業利益 240 201
営業外収益 39 42
営業外費用 85 36
経常利益 194 207
特別利益 164 88
特別損失 15 0
税引前当期純利益 343 295
法人税住民税等 88 86
当期純利益 255 209

このデータから、簡易版キャッシュフロー分析シートを作成します。

(注)もし、元データを使う場合は、元データは数値の端数が切捨てられており、明細の合計と
   総資産の数値とが合いません。
   明細の合計と総資産が合わない場合は、端数調整を行います。左側(借方)は「その他流
   動資産」で、右側(貸方)は「その他流動負債」で、右(貸方)・左(借方)の合計が総資産の
   数値に合うように修正します。


(1) 「図1−1 サンプルデータ@ F社の貸借対照表 B/S」から、期首B/S、期末B/Sを記入し
  ます。
  右側(貸方)の未払法人税等および引当金は、資料データに表示されていませんので、ブラ
  ンクとしておきます。通常、未払法人税等はその他流動負債に、引当金はその他固定負債
  に含まれていますが、ここでは具体的な数値が分かりません。
(2) それぞれの科目(項目)の増減を「期末B/S−期首B/S」で算出します。
(3) 各科目(項目)の増減がキャッシュフローの増加の要素なのか、キャッシュフローの減少の
  要素なのかを 記入します。それを考えることにより、また繰返すことで、キャッシュフローを
  良くするためにはどうすればよいかが、身についていきます。


  (注)C増はキャッシュフローの増加、C減はキャッシュフローの減少、の要素を示します。
     CS増は必要運転資金の増加、CS減は必要運転資金の減少を示します。あとで説明し
     ます。

  有形固定資産は、前述の図5の説明を参照ください。
  期首 429 から期末 427 に 2減少しています。加えて減価償却費が 9減少しています。新た
  な設備の取得もあるかと思われますが、ここではわかりませんので、11の売却・廃却があっ
  たものと見ます。


図20
借  方 期首B/S 増減 期末B/S 貸  方 期首B/S 増減 期末B/S
現金・預金 255 - -14 241 未払法人税等 - - - -
売上債権 335 CS減 -57 278 仕入債務 141 CS増 -18 123
棚卸資産 400 CS増 736 1,136 その他流動負債 566 C減 -281 285
有価証券 0 - 0 0 短期借入金 71 C増 303 374
その他流動資産 222 C増 -132 90 長期借入金 283 C増 2 285
有形固定資産
(当期N.F)/除却
429 -9 -2 427 引当金 - - - -
11 その他固定負債 329 C減 -198 131
無形固定資産 0 - 0 0 資本金 2,077 - 0 2,077
投資その他資産 3,551 C増 -885 2,666 資本剰余金 973 - 0 973
繰延資産 0 - 0 0 利益剰余金 440 - 153 593
総資産 5,192 - -343 4,838 その他の資本 312 C減 -315 -3
減価償却累計額 498 - -9 489 負債・純資産 5,192 - -354 4,838

ステップ2.

「図1−2 サンプルデータA F社の損益計算書P/L」から、それぞれの表にデータを記入します。

図21
売上
PQ  
前期 964
当期 882
利益
G   
前期 240
当期 201

売上高・前期は、2006.3月期の売上高を記入します。
売上高・当期は、2007.3月期の売上高を記入します。
利益・前期は、2006.3月期の営業利益を記入します。
利益・当期は、2007.3月期の営業利益を記入します。


図22−1
営業外収益 42
営業外費用 36
経常利益 207
特別利益 88
特別損失 0
税引前当期純利益 295
法人税住民税等 86
法人税調整額 -
当期純利益 209
配当等利益処分 -
利益剰余金増減 -

2007.3月期の営業外収益を記入します。
2007.3月期の営業外費用を記入します。
「営業利益 201+営業外収益 42−営業外費用 36=経常利益 207」 を算出します。
2007.3月期の特別利益を記入します。
2007.3月期の特別損失を記入します。
「経常利益 207+特別利益 88−特別損失 0=税引前当期利益 295」 を算出します。
2007.3月期の法人税住民税等を記入します。
法人税調整額は表示されていませんので、ブランクとしておきます。

当期純利益は、「税引前当期純利益 295−法人税住民税 86−法人税調整額 0=当期純利益 209」を算出します。
図1からのデータ転記は、以上で終わります。データの転記そのものは、なにも難しいものではありません。
財務分析では、貸借対照表B/Sが中心になること、そしてそれぞれの増減がキャッシュフローであり、利益
の増減に影響してしていることを理解することです。


さて、図22−1の最後、配当等利益処分の額を算出します。通常、当期に処理した配当等利益処分額は、公開資料からは分からないものです。今回のサンプルデータもそう、分かりません。
そこで、当期に処理した配当等利益処分額を逆算で求めます。
図2、図3のところで説明しているとおり、損益計算書P/L上の当期純利益は 209、貸借対照表上の利益剰余金の増加は 153、その差 209−153=56 を当期に処理した配当等利益処分額とします。

図22−2
営業外収益 42
営業外費用 36
経常利益 207
特別利益 88
特別損失 0
税引前当期利益 295
法人税住民税等 86
法人税調整額 -
当期純利益 209
配当等利益処分 56
利益剰余金増減 153

ステップ3.

シート右下の利益剰余金の枠を確認します。

・図20から期首利益剰余金 440 を記入します。
・図22−2から配当等利益処分 −56(マイナス表示で) を記入します。
・図22−2から税引前当期純利益 295 を記入します。
・図22−2から法人税調整額を記入しますが、この例ではありませんのでブランクとしておき
 ます。
・「期首利益剰余金 440+配当等利益処分(−56)+税引前当期利益 295+法人税調整額 0=
 累積利益 679」を算出します。
・図22−2から法人税住民税等 86 を記入します。
・期末利益剰余金は、「累積利益 679−法人税住民税等 86=593」 を算出し、記入します。
 算出した期末利益剰余金 593 と、図20の期末利益剰余金 593 が一致していることを確認し
 ます。
 もし、一致していなかったら、どこかに記入ミスがあるか、計算ミスがありますので、間違いを
 探し修正します。
・「期末利益剰余金 593−期首利益剰余金 440=利益剰余金増減 153」 を算出し、記入します。
 図20の利益剰余金の増減 153と一致していることを確認します。


図23
期首利益剰余金 440
(内部留保利益)
  累積利益
     679

利益剰余金増減
     153
法人税住民税等 86
配当等利益処分 -56
税引前当期純利益295
期首利益剰余金593
(内部留保利益)
法人税調整額    -

ステップ4.

図20から、売上債権、棚卸資産、仕入債務を抜き出し、必要運転資金が増えたか、減ったかを見ます。
売上債権、棚卸資産が増えると、必要運転資金が増え、キャッシュフローの減少の要素になります。
キュッシュフローを見るときには、最も重要な要素になります。
次のようになります。


図24
期首残高 増減 期末残高
@売上債権 335 -57 278
A棚卸資産 400 736 1,136
B仕入債務 141 -18 123
必要運転資金 594 CS 697 1,291 CS:Cash Sleeping 運転資金の増加でお金が寝る

一番下の必要運転資金は、「@売上債権+A棚卸資産−B仕入債務」で計算します。
必要運転資金の増減 697の増加は、キャッシュフローの減少の要素です。
図21と並べて見てみましょう。

図24(再掲) 図21(再掲)
期首残高 増減 期末残高
@売上債権 335 -57 278 売上
PQ  
前期 964
A棚卸資産 400 736 1,136 当期 882
B仕入債務 141 -18 123 利益
G   
前期 240
必要運転資金 594 CS 697 1,291 当期 201

図21の売上高を見てみますと、前期売上高 964 に対して当期売上高は 882 と約9%落ちています。
売上債権の 57減少、仕入債務の 18減少は、売上高減少によるものと思われます。
しかし、棚卸資産の 736増加は、どう説明したらよいのでしょうか。
製造品における仕掛品等の棚卸資産の増加とは、とても思えません。
何か特別な事情があるようです。異常と言わざるを得ません。
販売目的の不動産(土地や建物)かもしれません。
そのための資金と思われる借入金が約 300増えています。
いずれにしてもキャッシュフローとしては大問題です。

ステップ5.

ステップ1.の図20からステップ4.の図24までのデータを、次の表の該当欄に記入していきます。該当データのない項目はブランクにしておきます。
もっとも、該当データのない欄には「0」を記入しておく方が記入モレを防ぐ意味ではベターです。

図25 F社のキャッシュフロー
(減価償却) -9
192



-125%
C.G/G 比率
C.S
<必要運転資金の増加>
697
 
(繰延償却) -
(引当金) -
N.F計 -9

<営業利益>
201 C.G
<経常収支>
-505
   958
納 税 86
配当等利益処分 56
短期借入金増加 303 差引借入金増減
    305
短期借入金減少 -
長期借入金増加 2 長期借入金減少 -
資本金増加 - 有形固定資産増加 -
資本剰余金増加 - 繰延資産増加 -
無形固定資産減少 - 無形固定資産増加  -
投資その他資産減少 885 投資その他資産増加 -
有価証券減少 - 有価証券増加 -
その他流動資産減少 132 その他流動資産増加 -
その他流動負債増加 - その他流動負債減少 281
その他固定負債増加 - 法人税等調整額
     -
その他固定負債減少 198
営業外収益 42 営業外費用 36
特別利益 88 その他の資本
   -315
特別損失 0
固定資産/除却 11 Cash 増減 -14

C.Gボックス(左上の枠)
・減価償却は、図20から -9 です。
・繰延資産の償却、引当金の増減はデータがありませんので、ブランクにしておきます。
・N.F(Non Cash F:Cash 支出の伴わない費用F)は、
 「減価償却 -9+繰延資産 0 +引当金 0=-9」です。
・営業利益Gは、図21から 201 です。
・計は、「N.F計 -9 +営業利益G 201=192」です。
・必要運転資金の増加C.Sは、図24から 697 です。
・経常収支C.Gは、「計 192 −必要運転資金の増加 697=-505」です。

キャッシュフロー増加の要素
・短期借入金の増加は、図20から 303 です。
・長期借入金の増加は、図20から 2 です。
・投資その他資産の減少は、図20から 885 です。
・営業外収益は、図22から 42 です。
・特別利益は、図22から 88 です。
・固定資産除却は、図20から 11 です。
・計は、「経常収支C.G -505 から固定資産除却 11 までを足して」 958 です。

キャッシュフロー減少の要素
・納税は、図23から 86 です。
・配当等利益処分は、図23から 56 です。
・その他流動負債の減少は、図20から 281 です。
・その他固定負債の減少は、図20から 198 です。
・営業外費用は、図22から 36 です。
・真ん中のその他の資本は、図20から -315 です。

Cash の増減
・右下の「Cash の増減」は、
 「計 958 −(納税 86 から特別損失までの合計)+その他の資本 -315=-14」
 で算出します。
 この「Cash の増減-14」と、図20の「現金・預金の増減-14」とが一致していることを確認します。
 もし、一致しなければ、どこかに記入ミスか計算ミスがあります。それを探し修正します。


・差引借入金増減は、「短期借入金 303+長期借入金 2= 305」です。

F社の問題は、棚卸資産の異常とその影響にある短期借入金の増加です。

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□1..貸借対照表B/Sから、利益を算出し、キャッシュフローを見る

□2.貸借対照表B/Sから、利益を算出する

□3.B/S項目の増減と、利益の増減の関係

□4.貸借対照表B/Sから、キャッシュフローを見る

□5.現金・預金の増減を見る

□6.キャッシュフロー分析


 @BS−STRAC/キャッシュフロー分析

 A簡易版キャッシュフロー分析

 B時系列(数年間)キャッシュフロー分析